ロイター・ジャパン株式会社
グローバルテクニカルセンター部 入社
| 会社名 | クレソン株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 〒100-0004 東京都千代田区大手町2-6 朝日生命大手町ビル 2F |
| 創立 | 2015年10月2日 |
| 設立 | 2016年7月1日 |
| 代表 | 代表取締役社長 青木毅 |
| 資本金 | 300万円 |
| 主要取引銀行 | 埼玉縣信用金庫、SBIネット銀行 |
| 事業概要 |
訪日外国人をターゲットとした集客コンサルティング： ・新事業の企画立案・インバウンド・マーケティング戦略立案 ・現状分析/市場分析/ほか モテナス日本： ・接待サービスの企画・開発・運営・外国人接待向け情報コンテンツの発信 （https://www.motenas-japan.jp） 越境EC： ・越境EC実施におけるコンサルティング・中国版tiktok(douyin)を活用したプロモーション動画制作と運用代行 ・中国版tiktok(douyin)を活用したライブコマース運用代行 中国語動画制作及び編集： ・中国語動画編集 youtube等にある既存動画を中国版tiktok(douyin)及びred向けに編集・中国語動画制作 中国版tiktok(douyin)及びred向けに動画制作」 |
事業の考え方
Philosophy
自ら培ったグローバル経験及び
新事業経験を生かし、
可能性のある事業を追求し、
必要であれば他社と協業も図り、
新事業における企画提案や
戦略立案するだけでなく、
自ら運営にも関わりながら、
Win-Winとなる事業推進する。
そのことにより、利益追求を図るだけでなく、
世間が求めている潜在的なニーズを
より早く提供し、
エンドユーザー及び顧客の喜びを訴求する。
新事業経験を生かし、
可能性のある事業を追求し、
必要であれば他社と協業も図り、
新事業における企画提案や
戦略立案するだけでなく、
自ら運営にも関わりながら、
Win-Winとなる事業推進する。
そのことにより、利益追求を図るだけでなく、
世間が求めている潜在的なニーズを
より早く提供し、
エンドユーザー及び顧客の喜びを訴求する。
代表者職歴
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1991年4月
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1995年7月ロイター・シンガポール株式会社
メインテクニカルセンター部 配属 -
2000年8月ロイター・ジャパン株式会社
プロジェクトオフィス部 配属 -
2003年8月Nyenrode University MBA(オランダ) 入学
-
2005年1月日立製作所 情報・通信システム社
戦略事業企画室 入社 -
2015年10月体験型ツアーのNew Tour Japan事業を開始
-
2016年7月クレソン株式会社 設立
代表者経歴
大学卒業後、ロイタージャパン社へ入社し為替取引システムなどグローバル金融ネットワークシステムのシステムエンジニアとして務める。
1995年から5年間ロイターシンガポールにてシステムマネージャーを務めアジアDCの無人化などのプロジェクトを成功裏に収める。
また、30名程度の多国籍スタッフのマネージメントの経験も有す。
シンガポールから帰国後はオランダのビジネススクールにて経営学を学び、その後、日本へ帰国し日立製作所へ入社。
日立では一人称で新事業開発をすることをミッションとし、日立が持つ要素技術を活用し、事業化計画立案からハンズオンで幾つかのIT新事業を立ち上げる。中でも、中国における新事業開発は自ら事業開発をするだけでなく、新興国における新事業のあり方を訴求し、現地主導による新たな投資開発スキームやインキュベーションスキームも企画立案し資金調達も含め推進。
11年間日立製作所に勤めたのちに、クレソン株式会社を設立。
1995年から5年間ロイターシンガポールにてシステムマネージャーを務めアジアDCの無人化などのプロジェクトを成功裏に収める。
また、30名程度の多国籍スタッフのマネージメントの経験も有す。
シンガポールから帰国後はオランダのビジネススクールにて経営学を学び、その後、日本へ帰国し日立製作所へ入社。
日立では一人称で新事業開発をすることをミッションとし、日立が持つ要素技術を活用し、事業化計画立案からハンズオンで幾つかのIT新事業を立ち上げる。中でも、中国における新事業開発は自ら事業開発をするだけでなく、新興国における新事業のあり方を訴求し、現地主導による新たな投資開発スキームやインキュベーションスキームも企画立案し資金調達も含め推進。
11年間日立製作所に勤めたのちに、クレソン株式会社を設立。
社名の由来
自らの経験から事業継続可能なものにするには、お客様に価値を提供し続けることが大切であるとの認識と、
常に何か新しい価値を提供し続けたいという思いからCreate Something Newから
社名をCRESONとする。
コンプライアンス
compliance
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詳しくは下記「プライバシーポリシー」をご覧下さい。
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プライバシーポリシー（個人情報保護方針）
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個人情報の管理
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